買う前の調査と思考過程が問題です。
株価が下がったらどうする
買います。例えばロングの設定値が50%の時、下落で45%を切ったら、50%を維持できるように買い増します。買い増せないような企業は、最初から買いません。利益が変わらず株価が下がったとしたら、それは魅力の上昇です。同じ利益（配当含む）を、より少ない価格で得られるからです。それは同時にリスクの減少です。純資産に対するプレミアムが減少し、今後の下落の可能性が減るからです。株価下落は良いことづくめです。私は毎日、株価の下落と企業業績の向上を願っています。「利益は高く、株価は低く」です。
業績が下がったらどうする
株価と違ってこの問題は複雑です。業績悪化が一時的ならば安く買い増し、業績悪化が続くのなら諦めて売るべきでしょう。ここでも最初に何を買うかが重要です。一時的に業績が悪化しても、追々回復する可能性が高いと、自分なりに確信できる銘柄しか買ってはいけないのです。
業績についての具体例
私は初心者なので、公益株を中心に運用しています。公益株は法律に基づき、仕入れコストに関わらず一定の利益率を確保する特権が認められています。これを総括原価方式といいます。さらに燃料費調整制度により、燃料価格の変動をおよそ3ヶ月遅れで価格に転嫁できます。その結果、価格転嫁のタイムラグによって四半期や単年度ベースでは大きく変動するものの、長期的にはあまり利益が変動しないのです。
ただし、比較的簡単な公益セクターとはいえ、個別の事情を勉強する必要はあります。まずは原発。大半の原発は再稼働が出来ておらず、その時期・可否ともに不透明です。次に電力・ガスの小売り自由化。自由化で重要なのは、総括原価方式がなくなることです。つまり前述の「コストに関わらず一定の利益率を確保」が不可能になります。電力は一部地域を除いて一定の競争が発生しており、既存電力会社は競合に対して充分なコスト競争力を確保しないと、今までの利益水準を保てなくなります。
『結局ダメじゃないか！』
● 総括原価方式は2020年までは、スイッチングをしない顧客に対して存続する。
● 一部地域においては、参入業者が存在せず、実質的な競争が起きていない。
それから前提として
● 原発依存比率は、電力会社によって違う。
これらの点を勘案すると、少なくともあと3年は自由化前のように、利益は数年単位では一定だという考え方で持てる銘柄が有ることが分かります。それが利回りや益回りで見て納得できる水準なら、持つのも有りでしょう。
『随分面倒臭いなあ』
そうですね。個別株投資は面倒で複雑なのです。先の811文字の思考過程も、かなりラフです。自分のお金で、経験が目的だから許されるレベルです。逆に言うと、最低でもこの程度のストーリーは買う前に持っておかないと、落ち着いて持っていられず、僅かな変動で不安になり、不利な価格で売ってしまう事でしょう（私も何度もやりました）。
まとめ
株式を購入する前に、価格が下落または業績が悪化した場合、落ち着いて保有か買い増しが出来る銘柄・価格水準なのか、充分に調べて考える。確信がないなら買わない。
え？ もう買ってしまった銘柄が下がったら？
それは授業料ですね…。
